競合他社の名前でリスティング広告を出すのはありか。GoogleのルールとNGライン

「競合他社の社名でリスティング広告を出してもいいですか？」という質問をよく受ける。Googleのルール上、競合他社名をキーワードとして設定すること自体は可能だ。ただしNGのラインがある。

GoogleのルールのOKとNG

OKなこと

競合他社名を「キーワード」として設定すること。「A社」で検索している人に広告を表示させること自体は許可されている。「A社を探している人は、実は比較検討中」という仮説のもとで、自社の広告を見せることができる。

NGなこと

広告のテキスト（タイトル・説明文）に他社の商標を無断で使うこと。「A社の代わりに」「A社より安い」という表現は商標権侵害になる可能性がある。また「A社 退会方法」のような、その会社の既存顧客にしか刺さらないキーワードでの配信は効果が薄い上にリスクが高い。

なぜ競合名で出すのか

競合他社名で検索している人は、すでに購買意欲が高い状態にある。比較検討の最終段階にいる可能性が高い。このタイミングで「自社の特徴」を見せることで、比較検討のテーブルに乗れる。

特に「競合 料金」「競合 評判」という検索は、比較を始めたばかりの人が多い。このキーワードで自社の強みを伝えられれば、選択肢に入れてもらいやすい。

実際にやる前の確認事項

競合他社のブランドキーワードでのクリック単価は、自社名キーワードより高くなる傾向がある。競合が自社名での広告を出していれば、その分入札競争が起きるからだ。費用対効果が見合うかどうかを確認してから実施する。

品質スコアとの関係では、キーワード（競合名）と広告文・LPの関連性が低くなりがちで、品質スコアが下がりやすい。品質スコアについてはこちらの記事で詳しく解説している。

競合キーワード戦略について相談したい方はこちらから。

このテーマの全体像は「Web広告の始め方完全ガイド【中小企業・個人事業主向け】」でまとめています。あわせてご覧ください。